下水熱×車道融雪利用で 国総研、ガイドライン案を公表 マイクリップに追加
従来技術比でコスト優位性確認
国土技術政策総合研究所は、「小口径管からの下水熱を利用した車道融雪技術」の導入ガイドライン（案）を公表した。
平成３０年に下水道革新的技術実証事業（Ｂ―ＤＡＳＨプロジェクト）に採択された同技術の実用化に関する実証研究の成果。車道融雪に用いる従来技術（ボイラー式、電熱ヒーター）との比較による導入効果例（資産期間５０年）としては、総費用はボイラー式より約１６％減、電熱ヒーターより約５２％減、エネルギー消費量ではボイラー式より約９６％減、電熱ヒーター式より約９５％減と試算された。
下水熱利用は、都市域に眠る未利用再生可能エネルギーとして注目を集めていた。１年を通して一定に保たれている管内の下水温度に着目し、大気との温度差を熱ポテンシャルとして空調や給湯用熱源等に活用してきた。
この下水熱利用について、東亜グラウト工業、丸山工務所、十日町市の共同研究体は車道融雪への応用を考案。口径２５０～８００ｍｍ以下の下水道管路を対象に、下水から回収した下水熱とヒートポンプを用いて、「下水熱だけを用いた運転」と「下水熱とヒートポンプを用いた運転」を降雪状況に応じ自動的に切り替えることで、従来よりも省エネ・低コストで車道融雪を可能とする技術について、Ｂ―ＤＡＳＨプロジェクトとして実証研究に取り組んでいた。
下水熱利用を巡る動向としては、平成２７年の改正下水道法の施行により、民間事業による下水道管内への熱交換器の設置に関する規制緩和の実施や、熱需要家に向けた情報基盤整備の一環として自治体による下水熱ポテンシャルマップの作成・公表等の取組みが進められてきたが、普及・水平展開が課題となっていた。
ガイドライン（案）は国総研のＢ―ＤＡＳＨプロジェクト紹介ページに掲載されている。