ＯＤ法のあり方を議論 ２１世紀水倶楽部、研究集会を開催 マイクリップに追加
２１世紀水倶楽部（栗原秀人理事長）は１日、都内で研究集会「ＯＤ法こと始め～ＯＤ法の計画設計の確立期とその変遷～」を開催、会場およびオンラインで１２０人以上が参加した。
冒頭、栗原理事長が国内におけるオキシデーションディッチ法（ＯＤ法）普及までの経緯を紹介した後、「当倶楽部では、小規模下水処理場分科会を立ち上げ、ＯＤ法に焦点を当てて、維持管理方法の改善や改築更新の留意点などを議論してきた。今回の研究集会を第１弾として、ＯＤ法のバックグラウンドを明らかにしていきたい」と期待を込めた。続いて、小規模下水処理場分科会長を務める高橋正宏理事がＯＤ法開発の歴史や概要を紹介した上で、今後の方向性について問題提起した。
事例報告では元苫小牧市副市長の中野裕隆氏が「苫小牧市におけるＯＤ法の導入経緯と運転経験」、積水アクアシステムの木全隆氏が「日本下水道事業団におけるＯＤ法技術評価の経緯」、極東技工コンサルタントの中沢均氏が「日本下水道事業団におけるＯＤ法設定基準類の変遷」と題した発表を行った。
中野氏は、苫小牧市におけるＯＤ法導入の理由、導入に向けた実験の成果を紹介した後、同市でＯＤ法の導入が成功した理由の一つとして、技術の独自性を挙げた。
木全氏は、日本下水道事業団（ＪＳ）勤務時を振り返りながら、昭和４０～５０年代のＯＤ法の状況やＪＳにおける小規模下水処理方法による調査研究、ＯＤ法の技術評価について紹介した。
続く中沢氏もＪＳでの取組みを振り返りながら、ＯＤ法の技術評価で明らかになった知見を紹介した上で、ＯＤ法の課題を整理した。
質疑応答に続いて、高橋理事の司会の下、持続可能なＯＤ法のあり方をテーマに、総合討論が行われた。中野氏は「人に頼らず、自分事として考えることが重要」、木全氏は「技術の原点がどこにあるか考える必要がある」、中沢氏は「過去と現在の価値観の違いをしっかりととらえるべき」と持論を展開。高橋理事は「地域の事情を考えながらさまざまな工夫をしていく必要がある。そのヒントとなるよう、当分科会でさまざまなデータや意見を集めていきたい」と締め括った。
次回のＯＤ法に関する研究集会は１１月以降に開催予定。